【企業イメージ調査】リモートワーク導入企業／非導入企業の印象は？
新しい働き方のひとつとして、私たちの暮らしにすっかり定着したリモートワーク。時間の自由度が高まり、場所の制約を受けずに働けるため、ワーキングパーソンからの支持を集めています。
企業の持つイメージは、転職や就職活動に大きく影響するもの。リモートワークを導入することで、そのイメージはどのように変化するのでしょうか？
今回は、リモートワークを導入している企業への印象を調査してみました！
ワーキングパーソンのみなさんに、「リモートワークを推奨している企業は、どんな印象ですか？」と聞いた結果は下記の通りです。
若い年代ほど、リモートワークに対して好印象？
結果を見てみると、全体の半数近く、実に48.8％もの人が「リモートワークを推奨している企業は先進的である」という印象を持っているようです。
「社会の変化に対応できる」と答えた人が36.4％、「成長力がある」「技術力がある」と答えた人も全体の20％を超えています。この数字を見る限り、一定数のワーキングパーソンがリモートワークを導入している企業に対して好印象を抱いているようです。
次にこのアンケート結果を、年代別に分けて詳しく分析をしてみました。結果は下記の通り。
年代によって選ばれやすい項目、逆に選ばれにくい項目があるようです。
リモートワーク導入企業に対して「先進的である」という印象を持っている人は、全ての年代を通して40～50％程度いることがわかります。
「社会の変化に対応できる」と答えた人も、全ての年代で30％程度はいるようです。
働き方改革などを通じ、リモートワークが新しい働き方として定着してきたということなのかもしれませんね。
ここで注目したいのは「ぜひ就職したい（させたい）」という項目。
20代では18.3％と最も多く、若い人材は就職先を選ぶ際に「リモートワークを導入しているかどうか」を判断材料としている様子が見えてきます。
今後企業として発展を遂げていく中で、リモートワークを導入しているということが、採用の面での大きなアドバンテージとなっていきそうです。
リモートワークを導入しない企業への印象は？
ここまではリモートワークを導入している企業に対する、世間の人からの印象を見てきました。
続いては、「リモートワークを導入していない企業に対して、どのような印象を持っていますか？」というアンケートをテレリモ総研が実施した結果をご紹介します。
全体では「社会への変化に対応できない」と答えた人が35.0％、「成長性がない」と答えた人が32.4％と、企業の持つポテンシャルを疑問視する人が非常に多い結果となりました。
コロナウィルスが流行してからひとまずの収束を見るまで、この数年で私達の生活は大きく変化しました。
これまでオフィスに出社するのは当たり前のことでしたが、今では数ある選択肢のひとつとなっています。高い能力を持ちながら、様々な事情で出社が難しい人材も、リモートワークを通じて企業に貢献することができるようになりました。
社会が再び変化する可能性もあると考えている人々からすれば、多様な働き方を認めない企業は、あまり魅力的に映らないのかもしれません。
また14.4％の人が「就職したくない（させたくない）」と答えるなど、リモートワークを導入しないことで、人材の確保にも影響が現れそうです。
リモートワークの導入・非導入によって、会社の印象は大きく変わる
出産や育児、介護などの家庭的な事情で退職してしまったり、遠隔地に住んでいるため能力を活かす会社に就職できない人は数多くいます。
優れたスキルや能力を持っているのに、様々な事情でそのポテンシャルを発揮できないというのは非常にもったいないことですよね。
この数年で働き方改革が推進され、リモートワークを導入する企業が増えました。
世間的にも、リモートワーク導入済みの企業に対して「あの会社は従業員の働きやすさを大切にしてくれるんだ」と好印象を抱く人は確実に増えています。
他にも「成長性がある」「社会の変化に対応できる」などのブランドイメージを持たせることができるのであれば、企業としても積極的にリモートワークを活用していくべきでしょう。
オフィス出社しか認めないといった姿勢は、企業イメージを損なう可能性があります。逆にリモートワークを導入することで企業のイメージが向上し、ブランド価値となって採用にも影響が出るようになるかもしれません。
コロナウィルスが流行してからひとまずの収束を見るまで、この数年で私達の生活は大きく変化しました。
これまでオフィスに出社するのは当たり前のことでしたが、今では数ある選択肢のひとつとなっています。高い能力を持ちながら、様々な事情で出社が難しい人材も、リモートワークを通じて企業に貢献することができるようになりました。
社会が再び変化する可能性もあると考えている人々からすれば、多様な働き方を認めない企業は、あまり魅力的に映らないのかもしれません。
仕事の成果を上げるため、社員がそれぞれのライフスタイルに合わせた形で働けるように環境を整備していくこと。
こういった柔軟な姿勢こそ、現代の企業に求められているものなのかもしれませんね。
この記事の執筆・監修責任者
- 監修責任者牛尾 昭昌
- テレリモ総研 監修責任者／株式会社LASSIC 執行役員 事業推進本部長 プロフィール ↗