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テレワーク・リモートワーク総合研究所が、『テレワークによる家計への影響 2021年度版』を公開しました。

2022.04.26 プレスリリース

株式会社LASSIC(ラシック)(本社:東京都港区、本店: 鳥取県鳥取市、代表取締役社長: 若山幸司、以下「LASSIC」)が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、『テレワークによる家計への影響 2021年度版』を公開しました。

テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)

   

■ 概要

2020年の新型コロナ感染拡大に伴い、オフィスワークからテレワークへ移行し、自宅はもちろん、様々な場所で仕事ができる環境を整えた方も多いのではないでしょうか。

自宅で仕事をするとなると気になるのが「水道光熱費」。電気やエアコンの利用頻度が高まれば家計の負担が増えることは避けられません。そういった状況下で、在宅でテレワークされているケースにおいて、2020年から2021年の1年間に家計への影響に変化はあったのでしょうか。

そこで今回は前回2020年の調査データと比較しながら、テレワークが家計へどれくらい影響を与えているのかを調査しました。

調査結果は、PR TIMESにて公開しております。以下のリンクからご覧ください。
【テレワークによる家計への影響】約7割が、「電気代」増加を実感。企業の「テレワーク手当」導入状況も明らかに。

  

■ 調査概要

・調査期間:2021年9月27日~2021年9月30 日
・調査対象:全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1035名
・調査方法:インターネット調査

  

テレリモ総研では、人々が場所によって仕事内容や職種、勤務条件を左右されることなく活躍できる世界を実現すべく、テレワーク・リモートワークが働き方の選択肢の一つとして一般化することを目指し、多様な働き方に注目した情報をお届けしてまいります 。 

以上

  

    

■株式会社LASSIC(ラシック)について

 LASSICは2006年に鳥取県で創業し、『~鳥取発~ITで、地方創生』を経営理念に、ITを通じてポテンシャルや魅力に溢れた地方の活性化、地方創生の実現を目指している企業です。
 東京に一極集中しているIT業界の経済活動を地方に分散させる“地方輸出”の仕組みづくりや、ITとアイデアで地方自治体の課題解決を支援する地域イノベーション支援事業、人や組織の状態を見える化し改善を支援する感情解析技術の研究開発などに取り組んでいます。
 人々が心豊かに働ける環境を整えると同時に、社会に向けて新しい価値を発信し、日本全体の経済活動を盛り上げるべく、事業を推進しています。

本 社: 〒108-0074 東京都港区高輪1-3-13 NBF高輪ビル 5F
本 店: 〒680-0843 鳥取県鳥取市南吉方3-201-3
代表者: 代表取締役社長 若山 幸司
設 立: 2006 年 12 月 26 日
資本金: 9,968万円
事業内容: システムインテグレーション事業、Remogu(リモグ)事業(リモートワーク人材エージェント)、KnockMe!(ノックミー)、地域イノベーション支援事業、感情解析研究開発事業
拠点: 鳥取、仙台、東京、大阪、姫路、那岐、米子、福岡
URL: https://www.lassic.co.jp
Facebook: https://www.facebook.com/lassic.co.jp/

     

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