2026年4月30日
【2026年版】リモートワークのメリットデメリットに関する調査
記事の調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳〜65歳のテレワーク／リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1,005名
調査期間：2026年2月25日〜2月27日
リモートワークのメリット・デメリットとはなにか。テレリモ総研は、リモートワーク経験のあるワーキングパーソン1,005名を対象にその実態を調査した。
リモートワークのメリット2トップは「通勤」関連、7割前後が選択
リモートワークのメリットだと感じる点の全体集計をみると、最も選択率が高かったのは「通勤時間を有効活用できる」で71.0％であった。次いで「通勤の疲労・ストレスがない」が67.5％となり、通勤関連の2項目がいずれも6割を上回った。3位の「自分のペースで仕事ができる」は48.4％であり、上位2項目とは約20ポイントの差がある。
4位以下をみると、40％台前半で3項目が並んだ。「服装や身だしなみを気にしなくてよい」41.9％、「体調が悪い日も無理せず働ける」41.2％、「天候に左右されずに働ける」40.1％である。7位以下は「集中しやすい環境で働ける」31.3％、「昼食代など出費を抑えられる」30.9％と30％台に続く。「特にメリットを感じない」は4.6％であった。
図表1 リモートワークのメリットだと感じる点（全体・降順）
（出所）テレリモ総研「リモートワークのメリット・デメリットに関する調査」（2026年）／n=1,005、複数回答
過半数に達した唯一のデメリットは「対面でのコミュニケーションが減る」
リモートワークのデメリットだと感じる点をみると、最上位は「対面でのコミュニケーションが減る」52.4％であった。全13項目中で唯一の過半数となっている。
2位以下は「運動不足になる」40.1％、「仕事とプライベートの境界が曖昧になる」39.6％と続いた。さらに「光熱費・通信費などの自己負担が増える」36.4％、「チームの一体感を感じにくい」30.9％が続く。最上位の52.4％と2位40.1％の間には約12ポイントの差があった。
「特にデメリットを感じない」は11.3％であり、前章でみた「特にメリットを感じない」4.6％と比べて約2.5倍の水準にある。この差については、出社形態別の集計を後の章で確認する。
図表2 リモートワークのデメリットだと感じる点（全体・降順）
（出所）テレリモ総研「リモートワークのメリット・デメリットに関する調査」（2026年）／n=1,005、複数回答
フルリモート勤務者の22.9％が「特にデメリットを感じない」、出社形態で変わる課題認識
出社形態別にみると、「特にデメリットを感じない」の選択率はフルリモート勤務22.9％、ハイブリッド勤務9.5％、フル出社8.6％であった。フルリモート勤務の選択率はフル出社の約2.7倍の水準にある。
一方、全体で最上位の「対面でのコミュニケーションが減る」を出社形態別にみると、フルリモート勤務36.1％、ハイブリッド勤務52.0％、フル出社59.6％となった。出社頻度が高いほど選択率が高い傾向がみられ、フルリモート勤務とフル出社の差は約23ポイントである。
図表3 出社形態別にみた課題認識の差
（出所）テレリモ総研「リモートワークのメリット・デメリットに関する調査」（2026年）／n=1,005（フルリモート勤務166／ハイブリッド勤務433／フル出社406）、複数回答
年代が上がるほど高まる「通勤時間の有効活用」評価：20代60.9％、60代80.0％
メリット最上位の「通勤時間を有効活用できる」を年代別にみると、20代60.9％、30代62.9％、40代74.3％、50代77.9％、60代80.0％となった。年代が上がるほど選択率が高くなる傾向がみられ、20代と60代の差は約19ポイントである。
全体平均は71.0％である。20代（60.9％）と30代（62.9％）は全体平均を下回り、40代以上はいずれも全体平均を上回った。
図表4 「通勤時間を有効活用できる」の年代別選択率
（出所）テレリモ総研「リモートワークのメリット・デメリットに関する調査」（2026年）／n=1,005（20代184／30代205／40代249／50代272／60代95）、複数回答
「メリットを感じない」は3.0〜6.9％、出社形態差は「デメリットを感じない」より小さい
続いて、「特にメリットを感じない」と回答した層を出社形態別にみると、フルリモート勤務3.0％、ハイブリッド勤務3.0％、フル出社6.9％となった。3区分の差は約3.9ポイントにとどまる。一方、「特にデメリットを感じない」は22.9％・9.5％・8.6％で最大14.3ポイントの差があった。メリットとデメリットでは、出社形態によるばらつきの大きさが異なる。
両者を出社形態ごとに比較すると、フルリモート勤務では「メリットを感じない」3.0％・「デメリットを感じない」22.9％で、後者が約7.6倍であった。ハイブリッド勤務は3.0％・9.5％で後者が約3.2倍、フル出社は6.9％・8.6％で約1.2倍となっている。出社頻度が減るにつれ、両者の差分が大きくなることがわかる。
図表5 「特にメリットを感じない」「特にデメリットを感じない」の選択率
（出所）テレリモ総研「リモートワークのメリット・デメリットに関する調査」（2026年）／n=1,005、複数回答
まとめ）出社形態と年代で変わる認識、共通するのは「通勤時間の有効活用」
出社形態別にみると、「特にデメリットを感じない」の選択率はフルリモート勤務22.9％、ハイブリッド勤務9.5％、フル出社8.6％で、出社頻度が減るにつれ「特にデメリットを感じない」の選択率が高まった。「対面でのコミュニケーションが減る」というデメリットでは、フルリモート勤務36.1％、ハイブリッド勤務52.0％、フル出社59.6％の選択率となり、こちらは出社頻度が高まるにつれ、選択率も高くなった。
年代別にみても、段階的な数値の変化が確認できた。メリット1位「通勤時間を有効活用できる」は20代60.9％、30代62.9％、40代74.3％、50代77.9％、60代80.0％。年代が上がるほど選択率が高くなった。メリット2位の「通勤の疲労・ストレスがない」も、20代53.8％、30代62.4％、40代71.9％、50代75.4％、60代70.5％となった。50代までは年代が上がるほど選択率が高まっている。
一方で、出社形態が異なっても差がほとんどみられない項目として、「通勤時間を有効活用できる」というメリットがあった。選択率は、フルリモート勤務72.9％、ハイブリッド勤務70.4％、フル出社70.9％と、いずれも約70％台と、高い割合であった。
記事の著作権について
本記事は、自由に転載いただくことができます。
本記事の著作権は株式会社LASSICに帰属しますが、以下リンク先の利用条件を満たす方には利用権を許諾します。
転載・引用についてのご案内
おすすめの記事
テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の実態調査
調査結果のレポートをメディア運営の会社様に限り、無料でご提供いたします。
ご利用にはいくつかの条件がございますので、詳しくはお問い合わせください。
テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の実態調査 2026年2月版
リモートワーカーが転職先に求める条件とは何か。給与・通勤・働き方の柔軟性など、仕事選びの「本音」を15問で追いました。出社回帰が進む今、働く人たちは何を重視しているのでしょうか。
リモートワークのメリット・デメリット、転職・退職の本音、地方移住の現実、出社回帰への反応、仕事選びの最終決め手など、全15問にわたり市場の声をデータ化しました。
対象地域：日本全国
サンプル数：1005
調査実施期間：2026年2月25日〜2月27日
テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の実態調査 2025年11月版
リモートワーク時代の「職場ストレス」と「働き方の価値観」を徹底調査。在宅勤務が当たり前になった今、職場の人間関係はどう変わったのでしょうか。
職場で感じるストレスの種類、働き方による価値観の変化、バレンタインに見る職場文化の変容、副業の実態、出社回帰への本音など、全15問にわたり市場の声をデータ化しました。
対象地域：日本全国
サンプル数：1009
調査実施期間：2025年11月27日〜11月27日
テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の実態調査 2025年8月版
リモートワーク、ハイブリッドワーク、そしてフル出社。働き方の多様化が進む中、それぞれに利点と課題が見えてきました。ビジネスパーソンは今、どんな働き方を理想と感じているのでしょうか。
本調査では3つの働き方のメリット・デメリットを徹底分析。
さらに、秋の仕事中に感じる「季節の楽しみ」や、老後の働き方、勤務中の雑談意識、理想のリモート生活など、15の設問から市場のリアルな声をまとめました。
対象地域：日本全国
サンプル数：1004
調査実施期間：2025年8月26日〜8月29日
