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エンジニアの雑務が減らない理由|開発の時間を取り戻す切り出し方
監修・編集責任者:牛尾 昭昌(株式会社LASSIC 執行役員)

この記事の結論
- エンジニアの雑務が減らないのは、担当の線が無いこと、頼める先が無いこと、手順が書かれていないことが重なるためです。
- 開発以外の仕事を1件1行で書き出し、いまの担当と行き先の候補、切り出す前に決めることを表にまとめます。
- 切り出し先は社内の別部署・事務の担当者・外部の人材の3つで、外部に頼むときは範囲・期間・権限・引き継ぎを先に決めます。
※ 本記事は2026年11月時点の公式情報(省庁・公的機関、および製品やサービスを提供する事業者が公開している資料)に基づきます。
開発エンジニアとして迎えたはずが、社内からの問い合わせへの返事や会議の準備、PCの手配に追われて、開発に使える時間が少ない。開発チームを抱える企業のマネージャや経営者から、こうした悩みを聞くことがあります。エンジニアの雑務は1件ずつは小さくても、積み重なると開発の予定を遅らせます。
本記事では、エンジニアの雑務が減らない理由を整理し、雑務を棚卸しする表のひな形と、社内の別部署・事務の担当者・外部の人材のどこへ切り出すかの分け方を示します。土台にするのは、中小企業庁の人材活用ガイドラインにある業務の切り出しとアウトソーシング(外部化)の考え方です。
エンジニアの雑務とは
本記事でいう雑務は、開発エンジニアが担っているものの、開発の知識が無くても手順が分かればできる仕事です。設計や実装の判断、コードを読まないと答えられない質問は、雑務に入れません。開発の現場でエンジニアが抱えやすい雑務には、次のようなものがあります。
- 問い合わせ対応:社内からの「使い方が分からない」「画面が開かない」への最初の返事
- PCや備品の手配:新しく入る人の端末やアカウントの申請、周辺機器の発注
- 会議の準備:会議室の予約、机と椅子の並べ替え、資料の印刷、議事録の清書
- 定型の報告:進捗表への転記、作業時間の集計、月次の報告書づくり
- 来客や社内行事の手伝い:見学の案内、行事の設営
中小企業庁が令和5年6月に公表した「中小企業・小規模事業者人材活用ガイドライン」は、人材を中核人材と業務人材に分けています。*2 業務人材の説明には「比較的定型的な業務を担う人材」「中核人材の補助的な業務を行う人材」が挙がっています。*1
開発エンジニアに設計や実装といった中核の仕事を任せたいのに、補助的な定型の仕事まで抱えている。これが、雑務に追われて開発の時間が削られている状態です。
雑務が減らない3つの理由
雑務は、気づいた人や詳しい人が片づけるうちに、その人の仕事として定着していきます。エンジニアの雑務が減らない理由として、次の3つが考えられます。

- 担当の線が無い:誰の仕事か決まっていないため、システムに詳しいエンジニアに声がかかる
- 頼める先が無い:事務の担当者がいない、情報システムの担当を開発者が兼ねている、外部に頼む予算の枠が無い
- 手順が書かれていない:やり方がエンジニアの頭の中にしかなく、ほかの人に渡せない
1つ目は、社内からの問い合わせでよく起きます。作った人なら分かるだろうと、他部署の社員がエンジニアの席や通路で直接たずね、答えるうちに窓口が決まってしまいます。
2つ目と3つ目は互いに絡みます。手順が書かれていないから頼めず、頼めないから手順を書く機会も来ません。ガイドラインは、業務を見える化して業務マニュアルを整えることと、業務委託などのアウトソーシングによる分業を、業務効率化の取り組みとして並べています。*1 書き出すことと、頼み先を用意することを、セットで進めるのが近道です。
雑務を棚卸しする手順
雑務を減らす最初の一歩は、エンジニアが開発以外に何をしているかを書き出すことです。2週間ほど、開発以外の仕事を1件1行で記録してもらい、次の表の形にまとめることをおすすめします。

| 雑務 | いまの担当 | 切り出し先の候補 | 切り出す前に決めること |
|---|---|---|---|
| 社内からの使い方の質問 | 作ったエンジニア | 情報システムの担当 | よくある質問と答え、エンジニアに回す条件 |
| PCとアカウントの手配 | 開発リーダー | 総務の担当 | 申請の様式、渡す権限の一覧 |
| 会議室の予約と準備 | 若手のエンジニア | 事務の担当者 | 会議の種類ごとの準備物と締め切り |
| 進捗表の転記と時間の集計 | 開発リーダー | 事務の担当者 | 集める項目、元の記録の置き場所 |
| 操作説明書の清書 | 担当のエンジニア | 外部の人材 | 書式、確認する社員、仕上げの期日 |
| 障害の連絡の一次受付 | 当番のエンジニア | 外部の人材 | 受け付ける時間帯、エンジニアに上げる条件 |
表を作るときは、次の点に気をつけると切り出す順番を決めやすくなります。
- 1件ごとに、週に何時間かかっているかを書き添え、時間の大きいものから切り出す
- 開発の判断が要るかで分ける。判断が要るものは雑務に入れず、エンジニアに残す
- いまの担当は名前ではなく役割で書く。人が替わっても表を使い続けられる
ガイドラインは、副業・兼業人材などの力を借りる場面について、取り組んでもらいたい業務の切り出しや稼働期間の設定を前もって検討することが重要だとしています。*1 棚卸しの表は、その切り出しの材料になります。
切り出し先の選び方
表で切り出す雑務が決まったら、行き先を選びます。行き先は大きく3つあり、雑務の中身と量で分けます。
- 社内の別部署:PCの手配や問い合わせの受付など、総務や情報システムの担当が持つ仕事に近いもの。部署どうしで担当の線を引き直す
- 事務の担当者:会議の準備、報告書の清書、集計の転記など、手順が決まっていて開発の知識が要らないもの。手順書を渡して任せる
- 外部の人材:問い合わせの一次対応や運用の作業など、量が多く、社内に担える人がいないもの。範囲と期間を区切って頼む
社内の問い合わせ窓口を個人の業務委託に任せるときの範囲はヘルプデスクを業務委託するときの5つのポイントで、社員と外部の人材の仕事の分け方は採用難を外部人材活用で補う役割分担で詳しく扱っています。
雑務を切り出しても開発の手が足りないときは、開発そのものに加わる外部のエンジニアを探す方法もあります。雑務を手放した社員のエンジニアが設計や判断を受け持ち、範囲を決めた実装を外部のエンジニアに任せる分け方です。残業・採用・業務委託の比べ方は開発リソース不足の対処法にまとめています。
外部に頼むときの注意点
ガイドラインは、アウトソーシングによって「従業員が本来業務に集中でき、更なる活躍が期待できます」とする一方、「費用がかかる、知見が企業内に蓄積しない」といった影響も懸念されると書いています。*1 外部に頼むときは、次の点を先に決めておくと進めやすくなります。
- 任せる範囲:棚卸しの表のどの行を任せ、どこからを社員に戻すか
- 判断を残す人:優先順位や例外の扱いを決める社員を1人決める
- 期間と量:いつからいつまで、週や月にどれくらいの量を頼むか
- 権限とデータ:渡すアカウントと、扱ってよい情報の範囲
- 記録と引き継ぎ:手順書や対応の記録をどこに残し、契約の終わりにどう引き継ぐか
ガイドラインは権限委譲について、業務や判断の「丸投げ」と受け取られないよう、委譲する場面や内容をルールとして明確にすることを挙げています。*1 外部に頼む場合も同じで、任せる範囲と判断を残す人を書面で示しておくと、受け入れた後の行き違いを抑えられます。
外部の人材に頼む費用は、社員を採る費用と並べると判断しやすくなります。採用にかかる費用の内訳はエンジニア採用コストの内訳と4つの採用手段で整理しています。
まとめ:エンジニアの雑務を切り出すときの要点
エンジニアの雑務が減らないのは、担当の線が無いこと、頼める先が無いこと、手順が書かれていないことが重なるためです。まず開発以外の仕事を1件1行で書き出し、いまの担当・切り出し先の候補・切り出す前に決めることを表にまとめます。切り出し先は社内の別部署・事務の担当者・外部の人材の3つで、中身と量で選びます。外部に頼むときは範囲・判断を残す人・期間・権限・引き継ぎを先に決めておきます。雑務を切り出しても開発の手が足りなければ、開発に加わる外部のエンジニアを探すことも選択肢になります。
よくある質問
エンジニアの雑務はどこまでを指しますか
開発の知識が無くても、手順が分かればできる仕事を指します。問い合わせの最初の返事、会議の準備、定型の報告などです。設計や実装の判断が要る仕事は雑務に入れず、エンジニアに残します。
雑務を事務の担当者に頼むときに気をつけることは何ですか
手順書と締め切り、迷ったときの問い合わせ先を一緒に渡すと、引き受けてもらいやすくなります。量が多くて事務の担当者だけでは回らないときは、外部の人材に頼むことも検討します。
雑務を減らしても開発が間に合わないときはどうしますか
開発そのものに加わる外部のエンジニアを探す方法があります。社員のエンジニアが設計や判断を受け持ち、範囲を決めた実装を外部に任せます。契約の形で迷うときは専門家に確かめます。
開発を任せる外部エンジニアを探す相談
雑務を切り出したあとに任せたい開発の範囲が決まっていれば、そのままご相談いただけます。社内に残す仕事と外部に頼む仕事の線引きに迷っている段階でも構いません。
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出典
- *1 参考:中小企業庁「中小企業・小規模事業者人材活用ガイドライン」(令和5年6月・PDF)(https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/koyou/hitodebusoku/guideline/guideline.pdf)。出典:中小企業庁。P15の中核人材と業務人材の説明、P20の業務の切り出し・稼働期間の設定、P26の業務のマニュアル化・アウトソーシング・権限委譲を参照(確認日2026年11月21日)(2026年11月確認)
- *2 参考:中小企業庁「「中小企業・小規模事業者人材活用ガイドライン」及び事例集を公表します」(https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/koyou/hitodebusoku/guideline.html)。出典:中小企業庁。令和5年6月22日に人手不足対応ガイドラインを改定して公表したことを参照(確認日2026年11月21日)(2026年11月確認)