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採用の費用対効果とは?エンジニア1人あたりの算出方法と見方
監修・編集責任者:牛尾 昭昌(株式会社LASSIC 執行役員)

この記事の結論
- 採用の費用対効果は、採用にかけた費用を一定の期間のあとも在籍している人数で割ると見えます。
- 仮の数の例では採れた人数で割ると51.14万円、定着した人数で割ると約63.9万円でした。
- 在籍した月数で割った採用費を月の人件費に足すと、外部人材の月額と同じ期間で並べられます。
※ 本記事は2026年11月時点の公式情報(省庁・公的機関、および製品やサービスを提供する事業者が公開している資料)に基づきます。
「今年のエンジニア採用は費用に見合っていたのか」と経営層に聞かれて、採用にかかった総額だけを答えていないでしょうか。総額や1人あたりの採用単価は「いくら使ったか」を示す数字です。費用対効果は「使った費用で何が得られたか」なので、採れた人数よりも、残って仕事を担っている人数と期間で見るほうが実態に近くなります。
本記事は、採用の費用対効果を出す3つの計算式を、表と計算例で示します。定着した人数あたりの採用費、在籍1か月あたりの採用費、外部人材の月額との比較の3つです。1件あたりの採用費は厚生労働省の委託調査の平均を使い、人数・月数・人件費は仮の数です。
採用の費用対効果とは
採用の費用対効果は、採用にかけた費用と、それで得られたものを比べた値です。費用の側は外部に払った費用と社内の工数で、数え方はエンジニア採用コストの内訳と4つの採用手段で扱っています。本記事は効果の側の数え方と、2つを割り算でつなぐ式を扱います。
効果の側は売上のような金額では測りにくいため、エンジニア採用では次の3つに置き換えて数えます。
- 定着:採った人が、決めた期間のあと(例:1年後)も在籍しているか
- 在籍の長さ:採った人が何か月働いたか(在籍中の人は今日までの月数)
- 代わりの手段の費用:同じ仕事を外部人材に頼んだら、1か月にいくらかかるか
採れた人数だけで割ると、すぐに辞めた人も1人として数えてしまいます。1人あたりの費用が安く見えても、半年後に席が空いていれば、もう一度採用費を払うことになります。辞めたときに失う費用の計算は、早期離職のコストの計算方法で扱っています。
費用対効果を出す3つの計算式
3つの式は、答える問いがそれぞれ違います。経営層への説明には①、採用手段の見直しには①と②、外部人材と比べるときには③を使います。

| 式 | 計算のしかた | 答える問い | 数字を取る資料 |
|---|---|---|---|
| ①定着した人数あたりの採用費 | 採用にかけた費用(外部への支払い+社内の工数)÷決めた期間のあとも在籍している人数 | 残った1人を得るのにいくらかかったか | 請求書・工数の記録・在籍の記録 |
| ②在籍1か月あたりの採用費 | 1人の採用費÷在籍した月数 | 採用費が働いた期間でどれだけ薄まったか | 請求書・入社日と退職日 |
| ③外部人材の月額との比較 | 社員の月の費用(月の人件費+②)と、同じ範囲の仕事を外部人材に頼む月額を並べる | 期間が決まった仕事を社員と外部人材のどちらで進めるか | 人件費の資料・外部人材の見積もり |
①の「決めた期間」は社内で決め、毎年そろえます。1年後がよく使われますが、試用期間の終わりや、仕事を1人で任せられるようになる時期でも構いません。決めた期間に届いていない人は数えずに、次の年の集計に回します。
③で使う社員の月の人件費は、給与に会社負担の社会保険料などを積み上げて出します。積み上げ方は人件費は年収の何倍かで扱っています。
定着した人数で割る計算例
①の式に数を入れます。1年間に紹介会社で2人、求人情報サイトで3人のエンジニアを採ったとします。1件あたりの費用は、厚生労働省の委託調査の正社員の平均(紹介会社85.1万円、インターネットの求人情報サイト28.5万円)を当てはめました。*1 採用人数と1年後の在籍人数は仮の数で、社内の工数はここでは入れていません。
| 採用手段 | かけた費用 | 採用人数(仮) | 1年後の在籍(仮) | 採れた1人あたり | 定着した1人あたり |
|---|---|---|---|---|---|
| 紹介会社 | 85.1万円×2人=170.2万円 | 2人 | 2人 | 85.1万円 | 85.1万円 |
| 求人情報サイト | 28.5万円×3人=85.5万円 | 3人 | 2人 | 28.5万円 | 42.75万円 |
| 合計 | 255.7万円 | 5人 | 4人 | 51.14万円 | 約63.9万円 |
採れた人数で割ると51.14万円ですが、定着した人数で割ると約63.9万円になります。差の約12.8万円は、1年以内に辞めた1人に払った費用を、残った4人で負担している分です。
手段ごとに見ると、求人情報サイトは採れた1人あたり28.5万円が、定着した1人あたりでは42.75万円に上がります。1件の費用が安い手段でも、辞める人が多ければ差は縮みます。反対に、費用が高い手段でも残る人が多ければ、見合っている場合があります。
- そろえる:手段ごとに同じ期間(例:1年後)で在籍を数える
- 人数が少ないとき:1人辞めただけで値が大きく動くので、2〜3年分を足して見る
- 社内の工数:面接に入った現場のエンジニアの時間も、手段ごとに分けて足す
在籍月数で採用費を割る見方
②の式は、1人の採用費が働いた期間でどれだけ薄まったかを見ます。同じ85.1万円でも、5年働いた人と半年で辞めた人とでは、1か月あたりの重さが大きく違います。

| 在籍した月数(仮) | 紹介会社(85.1万円) | 求人情報サイト(28.5万円) |
|---|---|---|
| 6か月 | 約14.2万円 | 4.75万円 |
| 12か月 | 約7.1万円 | 約2.4万円 |
| 36か月 | 約2.4万円 | 約0.8万円 |
| 60か月 | 約1.4万円 | 約0.5万円 |
紹介会社で採って36か月働いた人の1か月あたりは約2.4万円で、求人情報サイトで採って12か月で辞めた人とほぼ同じです。採用費が高いか安いかは、在籍の長さと合わせて見ないと判断できません。
離職の多さを比べる物差しとして、令和7年雇用動向調査の離職率は情報通信業で10.4%、産業計で13.7%でした。*2 これは在籍する人全体の1年間の値で、入社した人に限った値ではありません。自社では、ある年に入社した人のうち1年後も在籍している人の割合を数え、毎年並べて見ます。
- 在籍中の人:今日までの月数で計算し、在籍中であることを書き添える
- 辞めた人:入社日から退職日までの月数で計算する
- 見る時期:入社から半年と1年の2回に決めておく
外部人材の月額と並べる方法
③の式は、期間が決まった仕事を社員で進めるか、外部人材に頼むかを決めるときに使います。社員の月の費用は、月の人件費に②の採用費の月割りを足して出します。月の人件費を60万円(仮)、採用費を紹介会社の平均85.1万円とすると、次のとおりです。
| 社員が働く月数(仮) | 月の人件費(仮) | 採用費の月割り | 社員の月の費用 |
|---|---|---|---|
| 6か月 | 60万円 | 約14.2万円 | 約74.2万円 |
| 12か月 | 60万円 | 約7.1万円 | 約67.1万円 |
| 36か月 | 60万円 | 約2.4万円 | 約62.4万円 |
仕事が半年で終わるなら、社員の側は約74.2万円で見ます。外部人材の見積もりの月額は、この行と同じ期間と作業範囲で取って並べます。仕事が何年も続くなら採用費の月割りは小さくなり、社員で採る理由が強くなります。採用が決まるまでの数か月は仕事が進まない点も、社員の側に入れて考えます。
業務委託の専門人材は採用費がかからず、契約で決めた範囲の作業を任せる形です。指示の出し方は契約の形で変わるので、比べる前に次の点を書き出しておくと、見積もりを同じ条件で並べられます。
- 範囲:任せる作業と、社内に残す判断
- 期間:始めたい月と、仕事が続く見込みの月数
- 体制:作業を説明する社内の担当者と、確認の頻度
- 費用の決まり方:月額の固定か、稼働時間による精算か
- 引き継ぎ:契約が終わるときに残してもらう資料
まとめ:採用の費用対効果を自社の数字で出す
採用の費用対効果は、採用にかけた費用を、決めた期間のあとも在籍している人数で割ると見えます。仮の数の例では、採れた人数で割ると51.14万円、定着した人数で割ると約63.9万円でした。採用費を在籍した月数で割ると、手段の費用の差が在籍の長さで変わることも分かります。月割りの採用費を月の人件費に足せば、外部人材の月額と同じ期間で並べられるので、仕事の続く期間に合わせて社員と外部人材を選べます。
よくある質問
採用の費用対効果は何で割ればよいですか
本記事では、決めた期間のあと(例:1年後)も在籍している人数で割っています。採れた人数で割った採用単価と並べると、辞めた人に払った費用を残った人で負担している分が見えます。
採用費の月割りは会計の処理と同じですか
同じではありません。本記事の月割りは、採用手段や外部人材と比べるための見方です。採用費をいつどの科目で計上するかは、経理の担当者に確かめてください。
自社の定着率はどう数えますか
ある年に入社した人のうち、決めた期間のあとも在籍している人の数を、その年に入社した人数で割ります。雇用動向調査の離職率は在籍する人全体の1年間の値なので、入社した人の定着率とは別のものとして比べます。
採用と外部人材を並べて検討する
採用の費用対効果を出した結果、期間の決まった仕事は外部人材で進めたいと考えた段階でもご相談いただけます。社員の採用と業務委託のどちらで進めるか決めきれていなくても構いません。
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出典
- *1 参考:厚生労働省「令和3年度厚生労働省委託調査 採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査 報告書」(PDF)(https://www.mhlw.go.jp/content/11650000/000956216.pdf)。出典:IV-(4) 1件あたりの平均採用コスト(図表IV-14・正社員)の民間職業紹介事業者(紹介会社)とインターネットの求人情報サイトの平均を参照(確認日2026年11月18日)(2026年11月確認)
- *2 参考:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」産業別の入職と離職(PDF)(https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/kekka_gaiyo-02.pdf)。出典:表4-2(産業、就業形態別入職率・離職率・入職超過率、令和7(2025)年)の産業計と情報通信業の離職率を参照(確認日2026年11月18日)(2026年11月確認)