LASSIC Media らしくメディア

監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

エンジニアの求人を出しても応募が集まらない。そもそも国内にITエンジニアは何人いて、その数は増えているのか——。採用の計画を立てる前に、取り合っている相手の母数を知っておきたいところです。

本記事は、エンジニアの確保を任された担当者に向けて、国勢調査と就業構造基本調査から、ITエンジニアの人口と10年の推移、年齢と働き方の内訳、調査によって人数が違う理由、母数から考える人の確保の進め方をまとめます。

ITエンジニアは日本に何人いるか

公的統計に「ITエンジニア」という名前の区分はありません。国勢調査の職業分類では、システムコンサルタント・設計者、ソフトウェア作成者、その他の情報処理・通信技術者の3つがこれにあたります。本記事では、この3つの合計をITエンジニアの人口として扱います。

総務省統計局「国勢調査 時系列データ」第9表より作成。割合は人数から算出（確認日2026年10月17日）。

2020年の国勢調査では、3つの合計は125万3,930人でした。^*1 15歳以上の就業者5,767万3,630人の2.2%にあたります。最も多いのはシステムコンサルタント・設計者で、合計の半分あまりを占めます。

ここでいう就業者は、調査年の9月24日から30日までの1週間に仕事をしたかどうかで数えた人です。^*3 職業も、その1週間に実際に従事していた仕事の種類で分けています。^*3 職業別の数字は抽出による集計なので、標本誤差を含みます。^*2

2025年の国勢調査は、2026年10月17日の時点でe-Statに人口などの結果までが載っており、職業別の数字はまだ出ていません。

10年でどれだけ増えたか

同じ3つの職業を2010年、2015年、2020年の国勢調査で並べると、ITエンジニアの人口は増え続けています。^*1

• 2010年：90万2,760人（就業者の1.5%）
• 2015年：100万960人（就業者の1.7%）
• 2020年：125万3,930人（就業者の2.2%）

10年で35万1,170人増え、約1.39倍になりました。同じ10年で、15歳以上の就業者全体は193万4,070人減っています。^*1 働く人の総数が減るなかで、ITエンジニアの割合は上がってきました。

増え方は職業によって違います。2010年から2020年にかけて、その他の情報処理・通信技術者は約1.7倍、システムコンサルタント・設計者は約1.4倍、ソフトウェア作成者は約1.2倍でした。^*1時系列の表は調査時の分類による数値なので、細かな増減より大きな流れをつかむのに向いています。

年齢と働き方の内訳

ITエンジニアは働く人全体より若い層が厚く、ほとんどが会社に雇われています。

総務省統計局「国勢調査 時系列データ」第9表と「令和2年国勢調査 抽出詳細集計」第9-1表より、3つの職業の合計で算出（確認日2026年10月17日）。

平均年齢は、システムコンサルタント・設計者が41.3歳、ソフトウェア作成者が39.1歳、その他の情報処理・通信技術者が41.4歳です。^*2 就業者全体の48.0歳より若く、3つの合計では40歳未満が半分近くを占めます。^*2

働き方では、役員を除く雇用者が115万4,030人でした。^*1 雇人のない業主、つまり一人で事業をしている人は4万6,100人です。^*1 採用で取り合っている相手の多くは、いまどこかの会社で働いている人です。社員として迎えるには転職を考えてもらう必要があります。

調査によって人数が違う理由

就業構造基本調査で同じ3つの職業を数えると、2022年は196万8,900人でした。^*4 国勢調査の2020年より70万人あまり多い数字です。2つの調査は、数える人の決め方が違います。

就業構造基本調査は、ふだんの就業の状態で人を数えています。^*5 総務省は、国勢調査や労働力調査のように月末1週間の状態で数える統計と比べるときは注意が要ると説明しています。^*5 また、国勢調査では職業が「分類不能」とされた就業者が163万8,490人いて、この人たちは3つの職業の数に入っていません。^*2

社内の資料に人数を書くときは調査の名前と年を添え、年ごとの比較は同じ調査のなかで行います。

母数から考える人の確保の進め方

全国で100万人を超えても、いま転職を考えていて自社の条件に合う人はその一部です。次の順で確保の手段を考えます。

• 求める人を3つの職業のどれに近いかで言い表し、任せる仕事と経験の目安を求人に書く
• 通勤できる範囲で採れるかを確かめ、足りなければリモートで働く社員の採用に広げる
• 経験者を採るか、若い人を採って育てるかを決める
• 社員の採用が間に合わない仕事は、業務委託で加わる専門人材にも声をかける

地域ごとの人数はリモート採用の採用エリアの決め方、県別データの読み方は就業構造基本調査の職業別データ、採用・育成・外部委託の比べ方はIT人材不足の対応の選び方で扱っています。

外部人材に頼むときは、次の点を先に決めておきます。

• 任せる仕事の範囲と、いつまで頼みたいか
• 社内の窓口になる人と、質問を受けられる時間
• リモートで働く場合の連絡の手段と、資料の置き場所
• 契約の形（社員か業務委託か）と、それに合った仕事の頼み方

まとめ：ITエンジニアの人口で押さえたい点

ITエンジニアの人口を採用に使うときに押さえたい点は3つです。第一に、国勢調査ではシステムコンサルタント・設計者、ソフトウェア作成者、その他の情報処理・通信技術者の3つがITエンジニアにあたり、2020年の合計は125万3,930人で就業者の2.2%だということ。第二に、2010年からの10年で約1.39倍に増えた一方、9割あまりは会社に雇われて働く人で、社員として迎えるには転職を考えてもらう必要があること。第三に、就業構造基本調査では2022年に196万8,900人と数え方で人数が変わるため、出典と年を添えて同じ調査のなかで比べることです。母数を踏まえ、採用エリアや業務委託まで含めて確保の手段を考えましょう。

よくある質問

出典

1. *1　参考：総務省統計局「国勢調査 時系列データ」第9表 職業（小分類），従業上の地位（7区分），男女別就業者数（15歳以上）－全国（e-Stat）（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000001086332）。出典：総務省統計局。平成22年・平成27年・令和2年のシートの総数と、システムコンサルタント・設計者、ソフトウェア作成者、その他の情報処理・通信技術者の行を参照。合計・割合・倍率は算出（確認日2026年10月17日）（2026年10月確認）
2. *2　参考：総務省統計局「令和2年国勢調査 抽出詳細集計」第9-1表（e-Stat）（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000032266820）。出典：総務省統計局。全国・男女総数の年齢5歳階級別就業者数と平均年齢、分類不能の職業の行を参照。年齢別の割合は算出（確認日2026年10月17日）（2026年10月確認）
3. *3　参考：総務省統計局「令和2年国勢調査 就業状態等基本集計結果 結果の概要」（PDF）（https://www.stat.go.jp/data/kokusei/2020/kekka/pdf/outline_02.pdf）。出典：総務省統計局。用語の解説の「労働力状態」「産業・職業」を参照（確認日2026年10月17日）（2026年10月確認）
4. *4　参考：総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第21表（e-Stat）（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040077279）。出典：総務省統計局。全国・男女総数のシステムコンサルタント・設計者、ソフトウェア作成者、その他の情報処理・通信技術者の有業者数を参照。合計は算出（確認日2026年10月17日）（2026年10月確認）
5. *5　参考：総務省統計局「令和4年就業構造基本調査 結果の概要」（PDF）（https://www.stat.go.jp/data/shugyou/2022/pdf/kgaiyou.pdf）。出典：総務省統計局。冒頭の調査の概要と、用語の解説「就業状態の捉え方」を参照（確認日2026年10月17日）（2026年10月確認）

Tweet