LASSIC Media らしくメディア
フリーランスエンジニアの探し方｜企業が使える4つの経路の違い
監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）
この記事の結論
- 企業がフリーランスエンジニアを探す経路は、自社での募集、仲介の場、直接の声かけや紹介、仲介会社の紹介の4つに分けられます。
- 経路ごとに、探す手間、候補の広さ、条件のそろえ方が変わるので、頼みたい仕事の範囲と期間を決めてから選びます。
- 自社で公開の募集を出すときは、仕事の内容や報酬などを正確で最新の内容に保ちます。
※ 本記事は2026年10月時点の公式情報（省庁・公的機関、および製品やサービスを提供する事業者が公開している資料）に基づきます。
開発の人手が足りず、フリーランスエンジニアに力を借りたい。けれども、どこでどう探せばよいのか分からない。企業の担当者が検索すると、フリーランス本人が仕事を探す方法の記事が多く出てきて、探す側の情報が見つかりにくいことがあります。
フリーランスエンジニアの探し方は、企業から見ると、大きく4つの経路に分けられます。自社で募集する、仲介の場を使う、直接声をかける・紹介を受ける、仲介会社に紹介してもらう、の4つです。本記事では、エンジニアを迎える企業の実務者に向けて、この4つの違いと選び方、自社で募集するときの注意点、探す前に決めておきたい点を整理します。
企業がフリーランスエンジニアを探す4つの経路
フリーランスの人たちが、どの経路で仕事を知ったのかを聞いた調査があります。内閣官房、公正取引委員会、厚生労働省、中小企業庁が令和4年8月に行ったもので、2,119名が答えています。複数回答で、仕事の依頼者から直接（または知り合いや紹介者を介して）紹介があった人が58.9%、仲介事業者から紹介があった人が19.2%、依頼者自身が公開で募集していた人が16.0%、仲介事業者が公開で募集していた人が6.5%でした。*1
この調査は、エンジニアだけを対象にしたものではありません。業種を問わず、従業員を雇わずに働く人に聞いた結果です。また、フリーランス本人が仕事を知った経路なので、企業にとってどの探し方が良いかを示すものでもありません。「フリーランスの手元に仕事の話が届く道は、この4つに分かれる」という目安として使います。
調査の4つの経路を、企業が探す側から言い換えると、次の表のようになります。
| 経路 | 企業がすること |
|---|---|
| 自社で募集する | 自社のホームページなどに募集を出し、応募を待つ |
| 仲介の場を使う | 仲介事業者が運営する場で、募集を出す、または登録者から探す |
| 直接声をかける・紹介を受ける | 知り合いや、知り合いが紹介する人に直接頼む |
| 仲介会社に紹介してもらう | 条件を伝え、仲介会社から候補を挙げてもらう |
経路ごとの向き不向き
4つの経路には、それぞれ向く場面と、気をつけたい点があります。どれが優れているかではなく、自社の状況に合うかどうかで選びます。
| 経路 | 向く場面 | 気をつけたい点 |
|---|---|---|
| 自社で募集する | 頼みたい仕事の内容を自分の言葉で伝えたいとき | 応募の対応と見極めを自社で行う。募集の表示に決まりがある |
| 仲介の場を使う | 候補を広く見たいとき | 募集を載せる条件の正確さ。契約の当事者が誰になるか |
| 直接声をかける・紹介を受ける | 仕事ぶりを知る人がいるとき | 声をかけられる人数が限られる。紹介者との関係にも配慮する |
| 仲介会社に紹介してもらう | 探す時間や人手が限られているとき | 条件を言葉にして伝える。契約の当事者と、紹介後の連絡先を確かめる |
状況から選ぶなら、次のように考えられます。
- 心当たりの候補がいる：直接声をかける、または紹介を受ける
- 頼みたい仕事の条件が書き出せて、応募を受ける体制がある：自社で募集する
- 候補を広く見たい：仲介の場を使う
- 探す時間や担当者が足りない：仲介会社に紹介してもらう
経路は1つに絞る必要はありません。直接の声かけで足りなければ仲介会社にも頼む、というように重ねて使えます。仲介事業者を使うフリーランスは、同じ調査で、主に利用する人が9.3%、利用することもある人が11.9%、利用せず依頼者から直接仕事を受けている人が78.7%でした。*2 仲介を通らない道も、実際には多く使われています。
自社で募集するときの表示の決まり
自社のホームページなどでフリーランスエンジニアを募集するときは、募集の書き方に決まりがあります。従業員を使う事業者が、従業員を使わないフリーランスに業務委託するための募集情報を広告などで出すときは、虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならず、正確で最新の内容に保つことが求められます（特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律12条）。*3
厚生労働省の指針によると、この募集には、自社のホームページや、仲介の場に出す募集も含まれます。募集をする人が、自分で出す場合だけでなく、他の事業者に頼んで出す場合も対象です。募集情報として表示を確かめたい内容は、次のとおりです。*4
- 業務の内容：求める成果物や、提供してもらう作業の内容
- 業務の場所、期間、時間：想定する場所、納期、期間、時間
- 報酬：金額の決め方、支払期日、支払い方法、経費の扱い
- 契約の解除：解除の理由、更新しない場合の扱い
- 募集をする者：企業の名称など
この法律は、フリーランスに仕事を頼む企業の義務を定めたものです。内容の詳細は、「フリーランス新法とは」で扱っています。個別の判断は、専門家に確かめてください。
探す前に決めておく4つのこと
どの経路を使う場合でも、探し始める前に、頼みたい仕事の条件を書き出しておくと、候補とのやり取りが進めやすくなります。
- 仕事の範囲：何を作る、直す、見る仕事なのか
- 期間と働き方：いつからいつまで。リモートか出社か。1週間に何日ほどか
- 社内の窓口：誰が仕事の依頼と確認を受け持つか
- 引き継ぎ：作業の記録をどこに置き、終わるときに誰へ渡すか
この4つが決まっていれば、自社で募集する場合は募集の文章に、仲介会社に頼む場合は伝える条件に、そのまま使えます。
探す経路と一緒に、契約の形も確かめます。業務委託で外部のエンジニアに頼むか、正社員として迎えるかで迷うときは「業務委託と正社員の違い｜企業がエンジニアを選ぶときの4つの基準」、社員と外部の仕事の分け方は「外部人材活用で採用難を補う役割分担、社員に残す3つの仕事」が参考になります。フリーランスの活用全般は「フリーランスエンジニアを業務委託で活用する企業の進め方と注意点」で扱っています。
まとめ：探し方で確かめておきたい3つの点
企業がフリーランスエンジニアを探すときに確かめておきたい点は、3つに整理できます。第一に、自社で募集する、仲介の場を使う、直接声をかけて紹介を受ける、仲介会社に紹介してもらう、の4つの経路があると知っておくこと。第二に、探す手間、候補の広さ、条件のそろえ方を比べ、自社の状況に合う経路を選ぶこと。第三に、自社で公開の募集を出すときは、仕事の内容や報酬などを正確で最新の内容に保つことです。経路は重ねて使えるので、探す前に仕事の範囲、期間、窓口、引き継ぎを決めておけば、どの経路でも進めやすくなります。迷いがあれば、外部の手を借りるのも一つの選択肢です。
よくある質問
仲介会社を使うと、あとから本人に直接頼むことはできなくなりますか
契約の内容によります。仲介会社との契約書に、紹介した人との直接の取引についての取り決めがあるか、頼む前に確かめます。
同じ仕事の募集を、複数の場所に出してもよいですか
出せます。ただし、どの場所でも仕事の内容、期間、報酬などを同じにそろえ、変更があれば全部の場所を更新します。募集情報は、正確で最新の内容に保つことが求められます。*3
フリーランスの探し方を、本人の側から知ることはできますか
本記事の調査のように、フリーランス本人に経路を聞いた公的な調査があります。ただし、エンジニアだけの数字ではないため、探し方を決める目安として使います。
フリーランスエンジニアの探し方で迷うとき
頼みたい仕事の範囲と期間の書き出しからご相談いただけます。どの経路で探すかが決まっていない段階でも構いません。
Remoguとリラシクなら、リモートワークで働く社員の候補者も、業務委託で開発に加わる専門人材も探せます。
Remoguは、リモート前提で全国から即戦力のITプロ人材を調達するサービスです。リラシクは、扱う求人がすべてリモートワークのITエンジニア専門転職エージェントです。どちらもLASSICが運営しています。
出典
- *1 参考：令和4年度フリーランス実態調査結果（PDF）（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/atarashii_sihonsyugi/freelance/dai1/siryou15.pdf）。出典：内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁。集計数2,119名。「募集について」のQ1と、「仲介関係について」のQ1を参照（2026年10月確認）
- *2 参考：特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律（e-Gov法令検索）（https://laws.e-gov.go.jp/law/505AC0000000025）。第12条（募集情報の的確な表示）を参照。2026年10月16日に条文を確認（2026年10月確認）
- *3 参考：特定業務委託事業者が募集情報の的確な表示、育児介護等に対する配慮及び業務委託に関して行われる言動に起因する問題に関して講ずべき措置等に関して適切に対処するための指針（令和6年厚生労働省告示第212号）（PDF）（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/atarashii_sihonsyugi/freelance/dai1/siryou7.pdf）。出典：厚生労働省。第2「募集情報の的確な表示」の1（概要）を参照。内閣官房の資料として掲載されたもの（2026年10月確認）
