LASSIC Media らしくメディア

監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

次の案件で必要な技術は挙げられる。ではそれが社内にあるか。ここで止まります。

必要だという話と、自社の強みだという話は別に扱わないと混ざります。

手がかりは、事業を推進するための技術を必要な側と強みの側で別に聞いた設問です。

IPAの調査を見ると、要素技術21項目はすべて強みとしている割合が必要な割合を下回っていました*1。

開発技術4項目のうち上回るのは「設計・実装技術」だけで、強み62％に対して必要57％です*1。

必要な技術は挙がるが、社内にあるとは限らない

案件の話をすると、必要な技術はすぐに並びます。クラウド、セキュリティ、AI。

ところが社内で強みと言えるかは別です。ここを混ぜると、調達の判断ができません。

この2つを分けて集計した資料があります*1。IPAの「2022年度組込み/IoTに関する動向調査」です*1。

公開の時期も示されています*1。2023年6月に独立行政法人情報処理推進機構が公開したものです*1。

回収の状況も書かれています*1。調査票を郵送で7,864件配布し、回収数1,221件、有効回答数1,214件でした*1。

調査対象も示されています*1。組込みやIoT関連の製品・サービスの事業者及び利用者です*1。

配布先も書かれています*1。組込みやIoT関連の協会・団体に加盟している企業と、その他の組込みやIoT関連企業です*1。

資料の構成も示されています*1。企業活動の状況、事業環境の変化、DXに関する取り組み、技術に関する取り組み、人材に関する取り組みの5つに分かれ、Q21は技術に関する取り組みに置かれています*1。

今回見るのはQ21です*1。事業を推進するための技術を、必要な側と強みの側で別に聞いています*1。

母数は必要841件と強み727件、別の設問

数値の出どころを先に決めます*1。この記事の比率は、資料に印字された整数の値です*1。

集計対象も確かめます*1。ユーザー企業、メーカー企業、サブシステム提供企業、サービス提供企業、その他の5つの業態すべてが対象です*1。

業態の定義も資料にあります*1。ユーザー企業は他社の組込みやIoT関連の製品・サービス等を利用または調達をしている企業、メーカー企業は組込みやIoT技術を用いた製品・サービスを開発／提供している企業、サブシステム提供企業は製品・サービスを構成するハードウェアやソフトウェアの部品・サブシステム・コンポーネントを開発・提供する企業とされています*1。

母数は2つに分かれます*1。「現在必要な技術」はN841件、「強みとしている技術」はN727件で、どちらも複数回答です*1。

ここが大事な点です*1。母数が違うので、必要と強みの引き算は同じ企業の中での差ではありません*1。別々の設問の比率を引いた値です*1。

差はこの記事で計算しています*1。資料は必要と強みを別のグラフで示しており、引き算した値は印字されていません*1。

技術の分け方も資料のものです*1。要素技術21項目と開発技術4項目に分かれています*1。

表記も1つ決めます*1。資料には長音を付けない表記も出てくるため、この記事では「ユーザー」に統一します*1。

出典の扱いも書いておきます*1。この資料は出典の記載を求めており、編集・加工して使う場合はその旨も記載することとされています*1。この記事の図と表は、示された値を用いて筆者が作成した編集・加工です*1。

開発技術で強みが上回るのは設計・実装だけ

まず開発技術の4項目を見ます*1。必要な側の上端は「設計・実装技術」の57％でした*1。

強みの側も見ます*1。同じ「設計・実装技術」が62％で、こちらも上端です*1。

この1項目だけ向きが違います*1。強み62％が必要57％を5ポイント上回ります*1。

残る3項目は下回ります*1。「要求獲得・要件定義技術」は必要49％に対して強み33％で16ポイント、「評価・検証技術」は44％に対して36％で8ポイント、「運用・保守技術」は40％に対して32％で8ポイントです*1。

読み方はこうです*1。作る手は足りている側で、要件を固める側と確かめる側が薄くなります*1。

実務での意味も同じです。作れる人を探す前に、要件を固める人と確かめる人の手当てが要ります。

要素技術は21項目すべて強みが下回る

次に要素技術です*1。21項目すべてで、強みとしている割合が必要な割合を下回りました*1。

必要な側の上端はクラウドです*1。「クラウド活用技術」が48％で、強みは20％でした*1。

2番目は通信です*1。「無線通信・ネットワーク技術」が必要40％、強み28％です*1。

3番目がセキュリティです*1。「セキュリティ技術」が必要39％、強み16％でした*1。

そこから下も並びます*1。「センサ技術」が32％と21％、「IoTシステム構築技術」が31％と18％、「AI（機械学習、ディープラーニング等）技術」が30％と13％、「デバイス技術」が29％と20％です*1。

10番目までを続けます*1。「画像・音声認識技術／合成技術」が27％と17％、「ビッグデータの収集・分析・解析技術」が23％と10％、「リアルタイム技術」が22％と15％でした*1。

残りの11項目は必要が20％以下です*1。全項目は後半の表に載せます*1。

読み方はこうです*1。要素技術は例外なく、必要とする側のほうが多くなります*1。持っていない技術を前提に案件が動きます*1。

差の上端はクラウド28ポイント

差の大きさで並べ直します*1。この引き算はこの記事で行ったものです*1。

上端はクラウドです*1。「クラウド活用技術」が28ポイントで、必要48％と強み20％の差です*1。

2番目がセキュリティです*1。「セキュリティ技術」が23ポイントで、必要39％と強み16％の差になります*1。

3番目はAIです*1。「AI（機械学習、ディープラーニング等）技術」が17ポイントでした*1。

開発技術も混ぜて数えます*1。差が10ポイント以上あるのは、要素技術8項目と開発技術1項目の合わせて9項目です*1。

開発技術の1項目は要件定義です*1。「要求獲得・要件定義技術」の16ポイントで、AIとセキュリティの間に入ります*1。

差が小さい側も見ます*1。下端は「制御系プラットフォーム技術」の3ポイントで、必要12％と強み9％です*1。

読み方はこうです*1。差は3ポイントから28ポイントまで開きます*1。全部を外から借りる話ではありません*1。

ただし資料からは、同じ企業の中での対応は読めません*1。必要と強みは別の母数で集計されています*1。

この集計から読めないこと

使う前に、限界を並べておきます*1。

第一に、同じ企業の中での必要と強みの対応が読めません*1。N841件とN727件で母数が違います*1。

第二に、強みの判断の基準が読めません*1。何をもって強みとするかは示されていません*1。

第三に、技術ごとの人数や工数が読めません*1。当てはまるかどうかの選択です*1。

第四に、差はこの記事で引き算した値です*1。資料が印字している値ではありません*1。

第五に、調査期間は今回参照したページに記載がないため書きません*1。公開が2023年6月であることまでです*1。

第六に、資料はクロス集計も載せています*1。従業員数別、地域別、事業分野別、DXの取り組み状況別などが掲載されていますが、この記事は全体の分布だけを扱います*1。

第七に、産業別や規模別の内訳を出していません*1。全体の分布までです*1。

第八に、回答企業の偏りが残ります*1。組込みやIoT関連の団体に加盟している企業などへ郵送した調査で、母集団を代表する抽出ではありません*1。

借りる技術を1つ決める4段

ここまでの分布を、自社の手順に落とします*1。

事業を推進するための技術（出典：IPA「2022年度組込み/IoTに関する動向調査」Q21）。集計対象はユーザー企業・メーカー企業・サブシステム提供企業・サービス提供企業・その他の5つの業態すべて。「現在必要な技術」はN841件、「強みとしている技術」はN727件で、どちらも複数回答。母数が違うため差は同じ企業の中での差ではなく、別々の設問の比率を引いた値。比率は資料に印字された整数の値で、差は筆者が引き算した値。技術を要素技術21項目と開発技術4項目に分ける区分は資料のもの。示された値を用いて表を作成する編集・加工を筆者が実施

技術	必要（N841件）	強み（N727件）	差
設計・実装技術（開発技術）	57％	62％	強みが5ポイント上
要求獲得・要件定義技術（開発技術）	49％	33％	16ポイント
評価・検証技術（開発技術）	44％	36％	8ポイント
運用・保守技術（開発技術）	40％	32％	8ポイント
クラウド活用技術	48％	20％	28ポイント
無線通信・ネットワーク技術	40％	28％	12ポイント
セキュリティ技術	39％	16％	23ポイント
センサ技術	32％	21％	11ポイント
IoTシステム構築技術	31％	18％	13ポイント
AI（機械学習、ディープラーニング等）技術	30％	13％	17ポイント
デバイス技術	29％	20％	9ポイント
画像・音声認識技術／合成技術	27％	17％	10ポイント
ビッグデータの収集・分析・解析技術	23％	10％	13ポイント
リアルタイム技術	22％	15％	7ポイント
ユーザーインタフェース技術／フィジカルコンピューティング	20％	14％	6ポイント
モデリング技術	18％	12％	6ポイント
シミュレーション技術	18％	10％	8ポイント
エッジコンピューティング／フォグコンピューティング	15％	8％	7ポイント
セーフティ技術	14％	6％	8ポイント
仮想化技術への取り組み	13％	7％	6ポイント
制御系プラットフォーム技術	12％	9％	3ポイント
ユーザーエクスペリエンス技術	12％	7％	5ポイント
アクチュエータ技術	11％	7％	4ポイント
低遅延技術	11％	7％	4ポイント
更新技術	9％	4％	5ポイント

1段目は、次の案件で必要な技術を要素技術と開発技術に分けて書き出すことです。資料の分け方をそのまま使えます。

2段目は、それぞれについて社内で強みと言えるかを入れることです。人の名前まで書ければ強みです。

3段目は、必要だが強みでない欄を育てるか借りるかに振り分けることです。両方にはしません。

4段目は、借りる欄だけ期間と成果物を決めて渡すことです。技術名だけで発注しません。

1段目で分ける理由は、向きが違うことです*1。開発技術では「設計・実装技術」だけ強みが必要を上回りますが、要素技術は21項目すべて下回ります*1。

2段目で強みを入れる理由もここです*1。強みの判断の基準は資料に示されていません*1。だから自社の言葉で決める必要があります*1。

3段目で振り分ける理由は差の幅です*1。差は3ポイントから28ポイントまで開きます*1。小さい欄は育てる側に置けます*1。

4段目を期間と成果物で切る理由は上端の中身です*1。差が10ポイント以上ある9項目には、クラウド28ポイント、セキュリティ23ポイント、AI17ポイント、要求獲得・要件定義16ポイントが入ります*1。いずれも案件ごとに範囲が変わる領域です*1。

実務では、3段目で借りると決めた欄と4段目の期間・成果物が外部要員の枠になります。フリーランスを含む業務委託は、この枠と相性があります。技術と期間で区切って渡せるためです。

逆に、1段目の書き出しと2段目の判断を外へ出すと、何を借りるかの決めが外に出ます。ここは社内に置きます。

スキルの基準づくりはスキルマップの整備の違い、未対応42.8％と整備済み33.7％で別の調査を扱っています。

取り入れる技術の重視度は開発のアジリティとは、クラウド46.6％と自動テスト7.9％で整理しています。

スキル種別ごとの充足と増減はIT人材の増減｜運用だけ維持28.0％が増加22.4％を超えるで扱っています。

不足への対応方針はIT人材不足の対応とは、中途54.2％と外部委託44.1％で扱っています。

最後に範囲を添えておきます*1。この資料は2023年6月公開で、調査票を7,864件配布し有効回答数は1,214件でした*1。

まとめ：必要と強みを別の欄に書いてから、借りる欄だけ渡す

第一に、資料です。IPAの「2022年度組込み/IoTに関する動向調査」は2023年6月に独立行政法人情報処理推進機構が公開したもので、調査票を郵送で7,864件配布し、回収数1,221件・有効回答数1,214件でした。調査対象は組込みやIoT関連の製品・サービスの事業者及び利用者です。この資料は出典の記載を求めており、編集・加工して使う場合はその旨も記載することとされています。この記事の図と表は、示された値を用いて筆者が作成した編集・加工です。第二に、母数です。Q21の集計対象はユーザー企業・メーカー企業・サブシステム提供企業・サービス提供企業・その他の5つの業態すべてで、「現在必要な技術」はN841件、「強みとしている技術」はN727件、どちらも複数回答です。母数が違うため、必要と強みの引き算は同じ企業の中での差ではありません。比率は資料に印字された整数の値で、差は筆者が引き算した値です。第三に、開発技術4項目です。設計・実装技術が必要57％・強み62％で、強みが5ポイント上回ります。要求獲得・要件定義技術が49％と33％で16ポイント、評価・検証技術が44％と36％で8ポイント、運用・保守技術が40％と32％で8ポイント下回りました。第四に、要素技術21項目です。すべての項目で強みが必要を下回りました。必要な側の上端はクラウド活用技術48％で強みは20％、無線通信・ネットワーク技術が40％と28％、セキュリティ技術が39％と16％と続きます。第五に、差の並びです。上端はクラウド活用技術の28ポイント、次にセキュリティ技術23ポイント、AI技術17ポイント、要求獲得・要件定義技術16ポイントでした。差が10ポイント以上あるのは要素技術8項目と開発技術1項目の合わせて9項目で、下端は制御系プラットフォーム技術の3ポイントです。

よくある質問

事業に必要な技術として何が挙がっているのですか。

IPAの2022年度組込み/IoTに関する動向調査のQ21では、必要な技術の上端は開発技術の「設計・実装技術」57％で、要素技術では「クラウド活用技術」48％でした。以下、無線通信・ネットワーク技術40％、セキュリティ技術39％、センサ技術32％、IoTシステム構築技術31％、AI技術30％と続きます。N841件の複数回答です（確認日2026年9月10日）。

必要な技術と強みとしている技術は一致しているのですか。

要素技術は21項目すべてで強みとしている割合が必要な割合を下回りました。開発技術4項目のうち上回るのは「設計・実装技術」だけで、強み62％に対して必要57％です。ただし母数がN841件とN727件で違うため、同じ企業の中での差ではありません。

差が大きいのはどの技術ですか。

上端は「クラウド活用技術」の28ポイントで、必要48％に対して強み20％です。次に「セキュリティ技術」23ポイント、「AI（機械学習、ディープラーニング等）技術」17ポイント、「要求獲得・要件定義技術」16ポイントと続きます。差が10ポイント以上あるのは要素技術8項目と開発技術1項目の合わせて9項目でした。

差が小さい技術もあるのですか。

あります。下端は「制御系プラットフォーム技術」の3ポイントで、必要12％に対して強み9％です。「アクチュエータ技術」と「低遅延技術」が4ポイント、「ユーザーエクスペリエンス技術」と「更新技術」が5ポイントでした。差は3ポイントから28ポイントまで開きます。

この差はそのまま不足の量と考えていいのですか。

そうは読めません。必要な技術と強みとしている技術は別の母数で集計されており、同じ企業の中での対応は示されていません。強みの判断の基準も資料に示されていないため、差は2つの分布の開きまでを表す値です。

出典

1. *1　参考：IPA「2022年度組込み/IoTに関する動向調査」調査結果（https://www.ipa.go.jp/digital/software-survey/kumikomi/kumikomi-iot2022.html）。出典：IPA「2022年度組込み/IoTに関する動向調査」。2023年6月公開・調査票を郵送で7,864件配布・回収数1,221件・有効回答数1,214件・調査対象が組込みやIoT関連の製品・サービスの事業者及び利用者であること、Q21の集計対象が5つの業態すべてで「現在必要な技術」N841件・「強みとしている技術」N727件の複数回答であることの一次情報として。比率は資料に印字された整数の値であり、必要と強みの差は筆者が引き算した値。示された値を用いた図表の作成という編集・加工を筆者が実施（2026年9月確認）
2. *2　参考：IPA「2022年度組込み/IoTに関する動向調査 調査結果（PDF）」（https://www.ipa.go.jp/digital/software-survey/kumikomi/ps6vr7000001tewn-att/kumikomi-iot2022.pdf）。Q21の2つのグラフ（現在必要な技術N841件・強みとしている技術N727件）と調査の概要（公開時期・配布7,864件・回収1,221件・有効回答1,214件・調査対象・業態の定義・資料の章構成）を読んだ資料本体として（2026年9月確認）
3. *3　参考：IPA「2024年度ソフトウェア動向調査」調査結果データの公開と分析レポートの募集（https://www.ipa.go.jp/digital/software-survey/software-engineering/result-software2024.html）。内部リンク先の記事が扱っている別の調査の所在として。この記事の数値はこの調査からは取っていない（2026年9月確認）
4. *4　参考：IPA「ソフトウェア開発関連調査」（https://www.ipa.go.jp/digital/software-survey/index.html）。IPAが公開している開発関連の調査群の構成の確認として（2026年9月確認）