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エンジニアの母集団形成|求める層から応募を集める採用経路の選び方
監修・編集責任者:牛尾 昭昌(株式会社LASSIC 執行役員)
この記事の結論
- エンジニアの母集団形成とは、選考に進める応募者を、必要な数と求める経験の幅で集めることです。
- 情報通信業から転職した人は、民間の職業紹介機関29.0%、求人情報誌等25.3%、縁故21.9%を経路に次の勤め先へ就いています。
- 応募者ごとに最初の接点と応募を決めた経路を記録し、条件を広げるときはその層が使う経路にも求人を出します。
※ 本記事は2026年10月時点の公式情報(省庁・公的機関、および製品やサービスを提供する事業者が公開している資料)に基づきます。
エンジニアの母集団形成とは、選考に進められる応募者の集まりを、採用に必要な数と、任せたい仕事に合う経験の幅で確保することです。母集団の大きさと中身は、求人サイト、紹介会社、自社の採用ページ、社員の紹介といった、どの採用経路から求人を届けるかで変わります。
ただし万能な経路はなく、年齢や経歴によっても仕事の探し方は変わります。本記事では、エンジニアを採用する現場のマネージャーに向けて、母集団形成の意味と採用経路の種類、企業が使っている経路と転職した人が勤め先を決めた経路、自社の応募経路の記録のしかたを整理します。
目次
母集団形成とは
母集団は、応募してきた人の数だけでは測れません。応募が多くても、任せたい仕事の経験を持つ人がいなければ、選考に進める人は残りません。エンジニアの母集団形成では、応募の数と、その中に求める経験を持つ人がどれだけいるかの両方を見ます。応募が集まらない理由のうち、休日や残業時間といった求人の条件の見直しは「エンジニアが採用できない理由と、最初に見直す休日・残業の書き方」で扱っています。本記事では、求人をどの経路で届けるかに絞ります。
採用経路を分けるときは、職業安定法の言葉が手がかりになります。同法は「労働者の募集」を、雇用しようとする者が「自ら又は他人に委託して」被用者となるよう勧誘することと定めています。自社の採用ページで募集するのは、自ら行う募集の例です。これに対し「職業紹介」は、求人と求職の申込みを受けて雇用関係の成立をあっせんすることで、ハローワークや民間の職業紹介機関が行います。求人サイトのように、募集に関する情報を求職者に提供することは「募集情報等提供」と呼ばれます。*5 本記事では、企業が募集に使う経路を採用経路、応募者が応募してきた経路を応募経路と呼びます。
手がかりにするのは、厚生労働省が2026年9月25日に公表した「令和7年転職者実態調査」です。2025年10月1日時点の状況について、転職者を受け入れた事業所(有効回答9,154事業所)と、そこで働く転職者本人(有効回答7,310人)の両方に、募集や転職活動の方法を尋ねています。*1 企業の側と転職した人の側を、同じ調査の中で見比べられるのがこの調査の使いどころです。
情報通信業の企業が使う採用経路
まず企業の側です。転職者がいる情報通信業の事業所に、転職者の募集方法を複数回答で尋ねた結果は、「求人サイト・求人情報専門誌、新聞、チラシ等」50.1%、「自社のウェブサイト」47.1%、「民間の職業紹介機関」39.0%、「縁故(知人、友人等)」38.7%、「ハローワーク等の公的機関」34.7%の順でした。「スカウト」も16.6%あります。*2
同じ事業所に、主に活用した募集方法を1つだけ選んでもらうと、並びが変わります。最も多いのは求人サイト等の30.2%で、民間の職業紹介機関21.6%、ハローワーク等15.2%、縁故13.4%と続き、自社のウェブサイトは7.4%でした。*3
差が大きいのは自社のウェブサイトです。半数近くの事業所が募集に使っていながら、主な方法に挙げたのは1割に届きません。スカウトも、使った16.6%に対して主に活用したのは1.7%です。採用ページやスカウトは、多くの事業所でほかの経路の補助として使われていることになります。
9つの方法の割合を合計すると248.4%で、1事業所あたりおよそ2.5の方法を併用している計算です。調査産業計では同じ合計が212.5%なので、情報通信業の事業所は、ほかの産業より多くの経路を組み合わせて募集しています。なお、この集計は職種を分けていないため、エンジニアの求人だけを取り出した値ではありません。
エンジニアが次の勤め先を決めた経路
次に、転職した人の側です。個人調査では、現在の勤め先に就職した経路を1つだけ尋ねています。直前の勤め先が情報通信業だった転職者では、「民間の職業紹介機関」29.0%が最も多く、「求人情報専門誌・新聞・チラシ等」25.3%、「縁故(知人、友人等)」21.9%が続きました。*4 上位の3つで76.2%を占めます。
| 就職した経路 | 転職者計 | 直前の勤め先が情報通信業 | 直前の仕事が専門的・技術的な仕事 |
|---|---|---|---|
| ハローワーク等の公的機関 | 17.7 | 5.2 | 16.3 |
| 民間の職業紹介機関 | 14.7 | 29.0 | 18.3 |
| 求人情報専門誌・新聞・チラシ等 | 32.1 | 25.3 | 25.6 |
| 企業のホームページ | 4.9 | 6.7 | 8.3 |
| 企業訪問 | 0.6 | 0.6 | 1.3 |
| 出向・前の会社の斡旋 | 2.4 | 6.1 | 1.9 |
| 縁故(知人、友人等) | 19.5 | 21.9 | 19.9 |
| その他 | 5.9 | 3.7 | 6.1 |
転職者計と比べると、違いがはっきりします。全体ではハローワーク等を経路に就職した人が17.7%いますが、直前の勤め先が情報通信業だった人では5.2%にとどまります。反対に、民間の職業紹介機関は全体の14.7%に対して29.0%と、2倍近い割合です。
職種で切ると、様子が少し変わります。直前の仕事が「専門的・技術的な仕事」だった人では、求人情報専門誌等25.6%、縁故19.9%、民間の職業紹介機関18.3%、ハローワーク等16.3%と、情報通信業ほど1つの経路に偏りません。この区分にはプログラマーやシステムエンジニアのほか、機械・電気技術者や医師、看護師、教員なども含まれます。*1
企業の側と並べると、縁故の位置が目を引きます。情報通信業の事業所で縁故を主な募集方法に挙げたのは13.4%でしたが、情報通信業から転職した人の21.9%は縁故で次の勤め先に就いています。片方は募集した事業所の産業、もう片方は前の勤め先の産業で数えた集計なので、同じ人の動きを追ったものではありません。それでも、社員や知人のつながりが、エンジニアの母集団形成で見落とせない経路であることは読み取れます。
年齢や学歴で変わる仕事の探し方
仕事の探し方は、この5年でも変わりました。転職活動に使った方法(複数回答)を2020年の前回調査と比べると、民間の職業紹介機関は14.8%から20.9%へ、求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等は39.4%から45.1%へ増えています。一方で、ハローワーク等は34.3%から29.6%へ、縁故は26.8%から22.2%へ減りました。*1
年齢による違いもあります。転職活動に民間の職業紹介機関を使った人は、25〜29歳で27.7%、35〜39歳で32.2%と多く、60〜64歳では8.6%です。最終学歴で見ると、大学卒が32.7%、大学院卒が29.8%でした。大学院卒でハローワーク等を使った人は3.6%にとどまり、ハローワーク等を経路に就職した人は1.3%です。*1*4
就職した経路で見ても、25〜29歳では民間の職業紹介機関が22.0%で、30〜34歳でハローワーク等を経路にした人は9.2%でした。*4 募集したい年齢層や経歴によって、届きやすい経路は変わります。若手を採りたい、研究経験のある人に来てほしいといった条件を決めたら、その層が使う経路に求人が出ているかを確かめます。
応募経路の記録のしかた
統計が示すのは、世の中全体の傾向です。自社の母集団形成を見直すには、自社の応募がどの経路から来ているかを数える必要があります。やることは、応募者1人ごとに次の3つを記録することです。
- 最初に自社を知った経路(求人サイト、紹介会社、自社の採用ページ、社員の紹介など)
- 応募を決めた経路(どこから応募書類が届いたか)
- 選考がどこまで進んだか(書類選考、一次面接、内定、入社)
1つ目と2つ目を分けるのは、調査でも「使った方法」と「就職を決めた経路」が一致しないからです。転職した人全体で見ると、転職活動に企業のホームページを使った人は13.5%いますが、企業のホームページを経路に就職した人は4.9%です。*1*4 採用ページを読んでから紹介会社を通して応募してくる人もいるので、面接では「最初に当社を知ったのはどこか」と「応募したのはどの経路からか」を別々に聞いておきます。
記録がたまったら、経路ごとに応募数と、一次面接に進んだ人数を並べます。応募は多いのに面接に進む人が少ない経路は、届いている層と求める経験がずれています。応募そのものが少ない経路は、掲載のしかたか、経路の選び方を見直します。数える指標の置き方は「採用KPIに置く5つの指標と分母の決め方」で扱っています。
求める条件と募集の出し方の見直し
経路ごとの数字がそろったら、求める条件と募集の出し方を一緒に見直します。条件を広げると届けたい層が変わり、使うべき経路も変わるからです。
たとえば、「情報通信業での開発経験」を必須にしていた求人を、「業種を問わず、社内システムの開発経験」に広げたとします。情報通信業から転職する人は民間の職業紹介機関を経路にする割合が高い一方、直前の勤め先が製造業だった人では、ハローワーク等を経路に就職した人が21.3%います。*4 製造業や流通業の社内で開発をしてきた人にも届けたいなら、紹介会社だけでなく、求人サイトやハローワークにも同じ求人を出しておくと、届く範囲が広がります。
募集の出し方では、次の3つを確かめます。
- 求人サイトと紹介会社に渡している求人の内容がそろっているか(任せる仕事と条件が経路ごとに違っていないか)
- 自社の採用ページが、ほかの経路で求人を見た人の確認先として読める内容になっているか
- 社員に紹介を頼むとき、任せる仕事と求める経験を短くまとめた資料を渡せるか
採用ページは主な経路にはなりにくい一方で、情報通信業では半数近くの事業所が使っています。求人サイトや紹介会社で求人を見た人が、応募の前に確かめに来る場所として、任せる仕事、開発の体制、使っている技術を具体的に書いておきます。縁故も、社員に「いい人がいたら紹介して」と頼むだけでは、誰に声をかければよいかを社員が判断できません。どんな仕事を、どんな経験の人に任せたいかを1枚にまとめて渡しておくと進めやすくなります。
つまずきやすい点
一つ目は、経路を一度に増やしすぎることです。経路を増やすほど、求人の内容をそろえる手間と、応募者へ連絡する手間も増えます。応募者ごとの記録が取れないまま経路を増やすと、どの経路が効いたのかを後から確かめられません。増やすのは1回に1つか2つにとどめ、始めた日を残しておきます。
二つ目は、ハローワークを最初から外してしまうことです。情報通信業から転職した人でハローワーク等を経路にした人は5.2%と少ないものの、専門的・技術的な仕事全体では16.3%、直前の勤め先が製造業だった人では21.3%です。業種の経験を条件から外すなら、求人を出す経路の一つとして残しておく意味があります。
三つ目は、統計の数字をそのまま自社の目標にすることです。ここで見た値は職種や地域を分けない全体の集計なので、自社に当てはまるかは自社の記録で確かめます。採用が決まるまでの間の開発をどう回すかは「外部人材活用を採用難のつなぎにするとき決める4つのこと」で扱っています。
まとめ:母集団形成で確かめておきたい3つの点
エンジニアの母集団形成で確かめておきたい点は3つに整理できます。第一に、自社が募集を出している採用経路と、エンジニアが次の勤め先を決めている経路が合っているかを確かめること。情報通信業から転職した人では、民間の職業紹介機関、求人情報専門誌等、縁故の3つで7割を超えます。第二に、応募者ごとに、最初に自社を知った経路と応募を決めた経路を分けて記録すること。第三に、求める条件を広げるときは、新しく届けたい層が使っている経路にも同じ求人を出すことです。この3点を踏まえておけば、「掲載先を増やしたのに、応募がどこから来ているのかつかめない」という事態を避けやすくなります。経路を見直しても母集団が集まるまでに時間がかかりそうなら、外部の手を借りるのも一つの選択肢です。
よくある質問
エンジニアの母集団形成とは、何をすることですか
選考に進められる応募者を、採用に必要な数と、任せたい仕事に合う経験の幅で集めることです。具体的には、エンジニアが仕事を探すときに使う採用経路に求人を出し、応募者ごとにどの経路から来たかを記録して、経路ごとの応募数と選考の進み方を比べます。
紹介会社と求人サイトは、どちらから始めればよいですか
どちらか一方に決めるより、同じ求人内容で両方に出し、応募者の記録で比べるのが確実です。情報通信業の事業所が主に活用した方法は、求人サイト等が30.2%、民間の職業紹介機関が21.6%で、この2つで半数を超えます。費用のかかり方が違うので、採用したい人数と期限から予算を決めておきます。
従業員の少ない会社では、使われる経路は違いますか
違います。産業を問わない集計ですが、5〜29人の事業所で募集に使われた方法は、ハローワーク等48.7%、求人サイト等43.9%、縁故30.7%、民間の職業紹介機関28.0%、自社のウェブサイト22.7%の順でした。1,000人以上の事業所では、自社のウェブサイトが83.4%と最も多く使われています。*2
この調査は、いつ時点のデータですか
2025年10月1日現在の状況を調べたもので、事業所調査は2025年9月16日から10月17日、個人調査は10月17日から12月19日に行われました。結果は2026年9月25日に公表され、前回は2020年の調査です。*1
エンジニアの母集団形成を相談したいとき
任せる仕事と求める経験の整理から、募集の経路の見直しまでご相談いただけます。
Remoguとリラシクなら、リモートワークで働く社員の候補者も、業務委託で開発に加わる専門人材も探せます。
Remoguは、リモート前提で全国から即戦力のITプロ人材を調達するサービスです。リラシクは、扱う求人がすべてリモートワークのITエンジニア専門転職エージェントです。どちらもLASSICが運営しています。
出典
- *1 参考:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」(https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/6-18c-r07.html)。出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」(2026年9月25日公表)。調査の概要(2025年10月1日現在、有効回答は事業所調査9,154事業所・個人調査7,310人、職種分類表)と、個人調査 表12(転職活動の方法別転職者割合。複数回答、令和2年調査との比較、年齢階級・最終学歴別)を参照(2026年10月確認)
- *2 参考:e-Stat「令和7年転職者実態調査 事業所調査 第10表」(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040505202)。出典:第10表 産業・事業所規模・企業規模・転職者の採用に当たって重視した点・雇用期間の定めの有無別転職者の有無、転職者の募集方法別事業所割合(複数回答)。情報通信業・調査産業計・事業所規模別の行を参照(2026年10月確認)
- *3 参考:e-Stat「令和7年転職者実態調査 事業所調査 第11表」(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040505203)。出典:第11表 同、主に活用した転職者の募集方法別事業所割合。情報通信業の行を参照(2026年10月確認)
- *4 参考:e-Stat「令和7年転職者実態調査 個人調査 第23表」(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040505233)。出典:第23表 性、年齢階級・最終学歴・直前の勤め先の産業・直前の勤め先の企業規模・直前の勤め先での職種ほか、現在の勤め先に就職した経路別転職者割合(構成比1)。転職者計・年齢階級・最終学歴・直前の勤め先の産業・直前の勤め先での職種の行を参照(2026年10月確認)
- *5 参考:e-Gov法令検索「職業安定法」(昭和二十二年法律第百四十一号)(https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141)。出典:職業安定法 第4条(定義)。「職業紹介」「労働者の募集」「募集情報等提供」の定義を参照(e-Gov法令API・2026年10月6日確認)(2026年10月確認)